木を植える(7)植える理由と評価

林業として木を植える理由は、その方が儲かるから。では、その成績を測る物差しは何でしょうか。

スギは斜面下部、ヒノキは斜面上部に植え、自然林はしっかり残す。
  1. 土地生産性 
    土地面積当たりの収量。収量は、材積・生物量・価格など。労働力をあまり考えなかった時代の考え方。
  2. 労働生産性 
    労働者1人・1日当たりの、材積・生物量・価格などに対する収益。この考え方では、植林は天然更新に到底及ばない。
  3. 投資額に対する利率 
     経済行為としてはこれしかないだろうが、造林屋のはしくれとしては納得できない。

    最近、以下の評価法が提案されています。単純明快、万国共通、政治的・社会的に公正・公平・中立的で、なおかつ差別・偏見が含まれていないのが特徴です。

◎ 「植林は自然林の面積を減らさないために行う」

つまり、植林することによって救われる自然林の面積が評価の指標になります。逆説的ですが、これ以上の表現は無いでしょう。
 全面積を植林にしたら? という反論もあるでしょうが。そもそも、自然が私たちにもたらす恵み以上を要求してはなりません。日本の場合、木材自給率を100%とするためには、供給量の増加ではなく、需要量を1955年レベルに低下させることが必要です。
 簡単に例示すると、私たちが家を一軒建てるために自然林ならば1haの森林を伐採する必要があると仮定します。針葉樹を植えて、利用すれば、伐採する森林面積は三分の一以下になるでしょう。まず、建築材は体積で利用するので、容積重(比重)の違いだけでも利用率が倍近くなります。さらに、幹の形状から、柱・板材とする長さを得るための利用率が大きく向上します。結果的に、自然林を多く残すことが可能になります。
 つまり、「同じ面積から、より多くの経済的価値」を求めるのではなく、「同じ価値を、より少ない面積」から得るという考え方。持続可能な資源利用のためには、これ以外に考えられません。これは、「持続可能な森林経営のための基準と指標」を検討するモントリオール・プロセスの討議過程で出てきたものと記憶しています。

木材需給量と自給率の変化
資料:林野庁「木材需給表」、「森林・林業基本計画」(2016年)
1990年レベルの需要量に対して、自給率を50%以上にすると、日本の森林はダメになります。
需要量を材積換算で、6千立米未満に留めることが必要。それ以上は、輸入しなければならない。

(初稿:2018年11月4日  )