（2014-06-09 の再掲載）
「山の日」制定協賛第３回は、都道府県別の森林を取り上げる。

前回取り上げた「各国の森林」と同様に、森林面積の割合と１人当たり森林面積を計算した。データは、林野庁：森林資源の現況、総務省統計局：人口推計年報、国土地理院：全国都道府県市区町村別面積調（未確定部分は参考値、湖沼を含む面積）、2012年の値。
　森林を資源として見るならば、その内容が問題となる。一つの量的目安として、蓄積（樹種こみ、立方メートル）を付け加えた。

よく知られているように、森林率の一位は高知県、最少は大阪府。一人当りの面積や現存量ならば北海道が第一位、誰が見ても森林県（道だが）。秋田・青森・岩手・山形の各県も森林バイオマスがたっぷりある。発電と給湯のコージェネレーションに向いているのではないか。高知・宮崎・鹿児島の各県では熱をどのように使うべきか、私にはわからない。
　昔、鹿児島県の県森連が作ったコジイ用チップ工場では、廃棄物となる樹皮チップを牛舎の敷料として販売し、工場で使う電力代をまかなっていた。
　その後、パルプ工場の大規模化が進み、「今後、国産広葉樹を原料とすることはあり得ない」とまで言われていた。最近では中規模の工場も見直されてきたようだから、国産材の有効利用も進むのではないだろうか。

森林資源を語るときに人間活動をベースに置くのは私の案ではなく、FAOの統計資料（Global Forest Resources Assessment）では、基礎データとして人口とGDP、及びそれらの年成長率が最初に示されている。また、地球温暖化が問題となってからは、現存量、炭素蓄積量まで記述されるようになっている。わが国の森林・林業白書では極めて多くの内容が盛り込まれるようになったが、「関連するデータをそのまま示して、考えさせる。」という構造ではない。