中国山地の林業 その2

中国新聞の特集記事、中国山地 第5部 なるか林業再興 5回(4月8日)で終了してしまった。先に、感想を書いたので、続きを試みる。

最終回は、林野庁の「緑の雇用」事業による参入と、起業した若者の紹介であり、将来が明るくなったとの論調で終わっている。現状を嘆くだけでなく、先へ進もうという心意気が感じられる良い記事だ。

改めて、全体を振り返ると、

  1. 人工林が伐り時になった
  2. バイオマス発電で木質チップが脚光を浴びる
  3. 地主の高齢化、不在地主の問題
  4. 植林が進まない
  5. 若者が増加してきた

第2回と5回は光の、3、4回は陰の部分を強調している。高齢化そのものは対策不能であるが、提言があっても良かったのではないか。林業だけでなく、社会そのものの問題だから、マスコミの出番だろう。所有の自覚がない、所有者が不明という状態が存在し、なお、地権者の所有権が突然に浮上するというのでは法治でなく放置国家。一昨年の土砂災害の復旧事業でも言われたことだ。

保安林制度についての説明が必要だ。法律の文言は「指定」だが、地権者の同意によって成り立つ「契約」ともいえる。保安林指定による利益のみを享受して、植栽義務を果たさない場合、あるいは、固定資産税を納めない(地権者不明)ばあいは、躊躇なく物納させ、公有化、または意欲のある森林経営者に売るべきだろう。

植林未済地の増加問題は九州から顕著になったと聞く。これは、伐採・収穫と更新(植栽など)を分けるから生じる。林業のサイクルを、植栽から始まり伐採に終わると捉えるのでななく、伐採から始まり成林に終わると見るべきだ。つまり、伐採と植栽は切り離せないようにする。すでに、九州営林局・北海道営林局の国有林では伐採と植栽を一つにまとめて請負契約の入札を行っている。これは、受注側にも大きなメリットがある。普通、伐採時には作業道を整備して車両が林地まで入れるようにするわけだが、放置すれはすぐに荒れて、使えなくなる。伐採時に使用した機械を使って、地拵え(林地の整理)を行い、苗木を運搬することができる。第4回記事の写真を見れば、植栽に手間がかかることが分かるはずだ。

今後の造林樹種の選定、シカの食害については何も触れられなかった。
同じ中国新聞による「中国山地 第5部 森と里と人」という特集記事が2002年6・7月に連載されている。林業に関しては、以前の特集記事の方が具体的であったような気がする。14年の差を比較してみたいものだ。

中国山地の林業

本日の中国新聞に「中国山地 なるか林業再興」と題した特集記事、関連記事があった。「中国山地」の第5部の1だから、続きがあるのだろう。ただ、機(木)が熟して万々歳なのか、お先真っ暗なのか、読んでも良く解らない。

実りの時期を迎えつつある、という表現は、10から20年前の話だろう。県内の市町村のいくつかが、主伐と更新に補助金を出すようになったとの旧聞を思い出す。

郷里へ戻ってすぐ、高名な指導林家を訪ねて、広島の林業の課題について尋ねたことがある。特に解決を要する問題点は無いとのことであった。確かに、当然やるべき事をやる、それ以上のことは不要である。

ところが、やるべきことができていない林地(所有者というべきか)が少なくないのも事実である。ひと頃は、高性能機械による効率化で、伐採・収穫の低コスト化が推進されてきたが、うまく進んでいない。今度は、自伐林業という標語で、小規模な伐採が推奨されている。根本的な問題は、「まとまった金が要る時は木を売ればいい」という発想であって、これを変えない限り、林業が産業には成り得ない。

主伐と間伐の区別、間伐の意味が解っていないようだ。「区域を決めて木を全て伐採する」のが主伐ではない。それは、「皆伐」であって、主伐のひとつの形態に過ぎない。主伐の定義は「更新を伴う伐採」である。周囲の木より大きいものを伐採して、立木本数を減らしたならば「間伐」、切った跡に次代となる苗木を植えるか、自生の幼木を助けて、本数を維持、増加させたならば「主伐」。畑のナスを収穫するように、大きくなったものから順に伐っていけば「択伐」であり、択伐の跡に植栽する方法もある。ただし、択伐による「非皆伐更新」がうまくいく場所は、一部のヒノキ林など、限られているのではないか。中部地方の亜高山帯に見られるシラベの縞枯れ更新が良いお手本になる。スギ林では難しい。

生物多様性の維持という観点からは、人工林・天然林を問わず、「皆伐」が殆どなされていないことが現代日本の森林に関する最大の問題。一時期は多すぎたのだが、少なくとも全森林面積の100分の1位は日当たりのよい草地が必要である。造林した苗木にとっても、下刈りを強制される人間にとっても、つらい期間であるが、このときだけ生育できる植物、昆虫などが存在しているからだ。

良い種苗を用いたスギ植林ならば花粉量は少ない

西部の山地はスギの適地、良い種苗を用いたスギ植林ならば花粉量は少ない

行政が介入するとすれば、地域区分を明確にして、土地条件にふさわしい森林へ誘導しなければならない。大雑把にいえば、雨量の多い芸北山地はスギ林業の適地であって、高い生産性を維持することができる場所が多い。備北山地でスギ林に適した場所は多くない。ヒノキの適地も少ないのではないか。

ヒノキ林

ヒノキは雨量が少ない地域でも育つが、急傾斜地のヒノキ林は落葉が堆積し難く、問題がある

かつての、たたら製鉄や都市エネルギーの供給原であった、薪炭林の跡地が広大なミズナラ、コナラ、アベマキなどの広葉樹林になっている。バイオマス発電向きの資源ではあるが、安定した供給体制を構築するには相当の困難があるだろう。吉備高原面と南部の低山については、アカマツ林以上の生産性を持つ森林は考えに くい。少しの松くい虫対策で優良林分となれる場所が少なくない。それ以外の場所は放置するに限る。言葉を変えれば「自然の推移に任せる」ということ。

ブナ帯の二次林、アカマツ-ミズナラ林

ブナ帯の二次林、アカマツ-ミズナラ林、バイオマス資源としては優良、一部は用材にもなる

スギ、ヒノキの価格の低迷を「木材輸入の自由化の影響」とか、「低価格の外材に押されて」という決まり文句はやめて欲しい。外材が安い理由は労働生産性が日本の何倍にもなるから、国産材が売れないのは価格のせいではない。関係者は皆、よく知っているはずなのに。

スギ花粉を少なくする

晴れが続くとスギ花粉の影響が出る。2月下旬からアレルギーを抑える内服薬を服用しているのだが、効果が良く分からない。薬を服用するのを止めて見ても、薬効が無くなったのか、花粉の量が多かったのか、区別できないからだ。

花粉さえなければ発症しないのは確か。この時期に奄美・沖縄や小笠原に行くと、3日目くらいには完全に症状が消え、戻ったときにはすぐに発症する。羽田空港の上空の「もや」が目に入ったと同時にくしゃみが出たこともある。広島は、芸北地域を除いて、スギが少ないので大したことはないだろうと思っていたが、やはり、この時期には症状が出るので薬とマスクは欠かせない。

多数の雄花を着けたスギ

多数の雄花を着けたスギ

3月1日の中国新聞6面の[広場]に「少花粉スギの普及急務」という大きな見出しの記事が載った。編集員の杉本氏による記名記事である。内容は、スギの少花粉品種が実用化されたにもかかわらず、普及が遅れている。とりわけ、中国地方、中でも広島・島根両県の遅れが目立つという。ただ、普及しない原因と対策についての踏み込みは物足らない。県の目標がどうなっているのか、それに対する検証がどうなっているのか書かれていない。

新聞記事の翌々日に、日本森林学会から、「花粉症研究最前線」を特集した「森林科学」の73号が届いた。最近の研究性が要領よくまとめられているので、要点を紹介し、広島県の問題点を考察する。

「花粉症研究最前線」の要点

  1. スギ花粉症に関わる国民の経済的負担は、1998 年で2,860 億円と推定、約1 兆円との説もある
  2. 花粉飛散情報は高度化し、一部の地域では詳細な予報がなされている
    • 36年間の継続観察によれば、最近の10年は、以前の約2倍
    • ヒノキ、ブナ、ハンノキ、マツ、イネ科についても実施
  3. 抗ヒスタミン剤の開発・改良、減感作療法の研究
    • アレルギー患者を対象とするため、アナフィラキシー誘発
      の危険性の無い治療ワクチンが必要であり、まだ完成していない
    • 減感作療法効果のあるコメの品種も作出されている
  4. 花粉発生源対策としての森林管理(間伐等)
    • 雄花の豊凶に合わせるなどの工夫が必要
  5. 無花粉スギや少花粉スギなどの花粉症対策品種の開発
    • 「少花粉スギ」の苗はすでに各地域で普及
    • 7 県(富山、青森、福島、新潟、茨城、神奈川、三重)から多様な無花粉スギが選抜されている
    • 無花粉スギには種子ができないので、挿し木繁殖するのだが、単一クローンの一斉植栽は避けたい
    •  「立山 森の輝き」はF1雑種だから、種子で供給できる
    • 遺伝子組み換えによる無花粉スギも作出されている

広島県のスギ林の現状

広島県の森林については「林務関係行政資料」に要領良くまとめられているので、最新の平成24年度版をひも解く

  • 広島県の森林面積 611,893ha のうち、民有林が563,180ha(92.04%相当)。
  • スギ林は48,152ha(民有林の8.55%相当)
  • H18~22年のスギ人工造林の実績は42ha、年平均8.4ha
    (ヒノキは、それぞれ、158,5ha、317ha)
  • H18~22年のスギ山行苗需要は134,000本、年平均26,800本、
    同期間の生産量は 93,000本、年平均18,600本で大幅に不足

前記の新聞記事による広島県の少花粉スギ苗生産計画、2014~16年度 0本、2017年度1,200本、2018年度 2,100本は如何にも少ない。1haあたり2,000本位は必要である。

もっと問題なのは、スギ人工造林実績が平均8.4ha しかないという点である。スギ人工林の標準的な伐採年数は40~50年であるが、長期化傾向を勘案して60年としても、毎年800haは伐採・収穫する必要がある。そうでなければ、森林の生態系を適切に維持することはできない。何故か、間伐ばかり強調され、「~間伐材を利用して~」という文言を良く目にする。間伐は植栽を伴わないので、樹種・品種の更改には結びつかない。一時的に草原状態を作り出す皆伐(主伐の一種)がほとんど無くなったことが、地域の生物多様性に悪い影響を及ぼしていることも考えるべきであろう。

念のために付け加えると、既に作出された少花粉・無花粉スギで現在のスギ林を置き替えることには慎重であるべき、というのが私の持論。少花粉品種について、既存のスギに比べて花粉量が**%というときの「既存のスギ」が問題であって、きちんと選抜された推奨品種による「育種苗」か、苗木不足の時代にいい加減に作られた「多花粉・多種子」品種なのかを確かめる必要がある。本来の手続きによって選ばれ、育成された苗木であれば、それ程多くの雄花を着けることはないはずだ。

森林と二酸化炭素、 その誤解を解く (3)

京都議定書の理念と「地球温暖化対策推進大綱」

「地球温暖化対策推進大綱」に基づいて、間伐等が推進されてきた。ここで、国際合意に基づく政策の推進と炭素吸収に関する森林の働きの科学的事実の混同が、多くの誤解を生んでいる。京都議定書の第1約束期間(2008~2012年)は終了し、わが国は責務を達成しているが、次の段階はかなり厳しくなることが予想される。

1.気候変動枠組条約と京都議定書
人間活動によって大気中の温室効果ガスの濃度が増加し、地球全体の地表及び大気の温度が歴史的な変動より速い速度で上昇し、自然の生態系及び人間の生活環境に悪影響を及ぼすことが心配されたことから、気候変動に関する国際連合枠組条約(United Nations Framework Convention on Climate Change , UNFCCC)が1992 年5 月9 日にニューヨークで採択された。日本は、同年6月の国際連合環境開発会議で署名、1993 年5 月に受諾した。その後、1994年3 月に条約が発効したが、具体的な温室効果ガスの削減方法は、1997 年12 月の第3回締約国会議(UNFCCC COP3)で採択された「京都議定書」で定められた。
森林との関係については、吸収源の取り扱いを定めた3条3項と4項に規定されている。

京都議定書では、対象ガスをCO2、CH4、N2O、HFCs、PFCs、SF6 の6種類として、
1990年以降の新規の植林、再植林及び森林減少に係る排出及び吸収を限定的に考慮する。
目標期間:2008~2012年(平成20年~24年)の5年間を第1約束期間とする。
日本の排出削減目標:6%(1990年の数値に対して)、と定められた。

Kyoto-p1ここで問題となったのは、基準年(1990年)に対する増減を見るということであって、二酸化炭素排出・吸収量の絶対値ではなく、人口比、経済力比でもないということである。

学校での成績に例えれば、これまでの試験の総得点を無視して、期末試験と中間試験の点数の差を最終成績にする。中間試験の点数が20点の者は期末試験を頑張って80点とすることが可能である、中間試験で95点を得ていれば、期末試験で満点を取っても最終成績が5点になるということである。

吸収源としての森林については、新規植林と再植林で増やした森林面積が得点となるので、1990年以前に森林を大きく減らした国は得点できる可能性が大きく、日本のように森林をぎりぎりまで残している国は点数を得ることができない

この問題に対処するための手段が3条4項の「 追加的人為的活動」である。科学的及び技術的助言のための補助機関会合や締約国会議で議論されたものの、米国の離脱、日本の抵抗などで難航してきたが、COP6再開会合、COP7を経て、「マラケシュ合意」として政治的に決着した。

KyotoProt

マラケシュ合意に基づき、平成 14 年3 月、地球温暖化対策推進本部は、我が国の森林経営によって、1,300 万炭素トン程度の吸収量の確保を目標とする地球温暖化対策推進大綱を決定、実行に移した。

7. 温室効果ガス吸収源対策の推進
(1) 森林・林業対策の推進
森林・林業基本法に基づき2001 年10 月に閣議決定された森林・林業基本計画に示され
た森林の有する多面的機能の発揮に関する目標と林産物の供給及び利用に関する目標ど
おりに計画が達成された場合、京都議定書第3条3及び4の対象森林全体で、森林経営に
よる獲得吸収量の上限値(対基準年総排出量比3.9%、4,767 万t-CO2)程度の吸収量を確
保することが可能と推計される。
上記は森林・林業基本計画に基づく試算であり、今後、算定方法等について精査、検討
が必要である。また、現状程度の水準で森林整備、木材供給、利用等が推移した場合は、
確保できる吸収量は対基準年排出量比3. 9%を大幅に下回るおそれがある。
吸収量の確保は、政府はもとより、森林所有者、林業及び木材産業の事業者、更には地
方公共団体や森林及び林業に関する団体を含め、関係者全体による多大な努力が必要であ
る国民的課題であり、森林・林業基本計画の目標達成に必要な森林整備、木材供給、木材
の有効利用等を着実かつ総合的に実施することが不可欠である。
わが国に必要な吸収量を確保するため、以下に示す施策を強力に推進するとともに、吸
収量の報告・検証体制の強化を図る。

① 健全な森林の整備
ア 森林の機能区分に応じた、複層林化、広葉樹の導入等を含む多様な森林整備の展開
イ 緊急に除間伐等の保育の実施が必要な森林において、必要な施業を推進
ウ 伐採後の更新(再造林)、下刈等の推進
エ 無立木地、荒廃地、自然災害を受けた森林、耕作放棄地等において、植林、保育等を
推進
(以下略)

上記、ア、イ の施業は、本来、炭素固定・吸収量を一時的に減少させる。

manage先に述べたように、日本の森林は二酸化炭素を吸収してきた、この森林に対して間伐等の手入れを行うことは吸収量を減らす行為である(科学的事実)。ところが、その吸収量は京都議定書に基づく日本国の二酸化炭素削減義務である1990年比6%には勘定されない。手入れを行った森林が吸収する量のみを削減量として勘定するということである(政治的合意)。

この政治的合意の背景には、日本の森林が健全な状態で保全され、蓄積を増やしているにも関わらず、十分に利用されていない。そして、自国で必要とする木材資源は外国から輸入し、結果的に世界の森林減少に手を貸しているという見方がある。

例えば、自然保護団体のWWFが EUROPEAN FOREST SCORECARDS 2000 という調査で、ヨーロッパ諸国の森林の現状と政策を99の要素で採点している。その中の一つに:

要素 1.8 各国の収穫可能量に対する年間収穫レベル
4点: 平均年収穫レベルは、収穫可能量の70%以上で、100%を超えない。
3点: 平均年収穫レベルは、収穫可能量の60~69%。
2点: 平均年収穫レベルは、収穫可能量の50~59%。
1点: 平均年収穫レベルは、収穫可能量の40~49%。
0点: 平均年収穫レベルは、収穫可能量の40%未満、又は100%を超える。
(上記には収穫可能量の精度と、伝統に基づく森林測定の精度も含まれる)

この採点要素では、オーストリア、フィンランド、フランス、ドイツ、ハンガリー、ポーランド、スロバキア、スウェーデン、スイス、トルコが満点の4、東欧諸国とスペイン、イギリスが2点となっている。もし、日本を採点すれば0点のはずだ(収穫可能量の40%未満しか収穫していない)。

nazekaまとめ

気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書に基づく二酸化炭素排出量の削減義務の実行にあたって、マラケシュ合意(2001)によって、放置状態にあった森林に手入れを行うことで吸収量を算定できるルールが認められた。この措置は、必ずしも森林の吸収量を増加させることにはならないが、地球規模で見た場合には森林減少・劣化を防ぎ、大気中の二酸化炭素濃度の上昇を抑える働きがある。さらに、我が国の森林の健全性の向上、林業・木材産業の発展、山村振興に大きく寄与することから、極めて優れた取り決めと言える。

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森林と二酸化炭素、 その誤解を解く (2)

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「二酸化炭素吸収量を増加させる」には以下の方法が有効である、との誤解がウェブ上に氾濫している。しかし、それは事実ではなく、どの国でも推奨されていない。京都議定書に関係した取り決めから誤解が生じているようなので、別に説明する。

A. 森林を若返らせる
B. 森林を間伐する
C. 天然林を人工林に転換する

A. 森林を若返らせる

「若い森林は吸収量が多い」とか、「成熟した森林は収支が0になり、それ以上は吸収しない」というのは事実である。下図に模式化した成長曲線を示す。

図3.森林成長の模式図

図3.森林成長の模式図

図3.によれば、森林の総生産量は、ある林齢で最大となった後にやや減少・一定になる。全呼吸量と枯死量の増加傾向は止まらないため、純生産量(総生産量-全呼吸量)は限りなく0に近づく。ここで気を付けなければならないのは、上図のA、B、D、Eは年あたりの量、すなわち、速度を示していることである。その林齢での量を示しているのはC(材の現存量、材の呼吸・分解量)だけである。曲線Cはいずれ水平もしくは波状になるであろうが、0にはならない。バイオマス中の炭素量は曲線Cの1/2に相当するから、頭打ちになるが、AとDの差が土壌中の炭素量として蓄積される。

森林を若返らせるということは、曲線C上の位置を左側に戻すということであるから、林分現存量が減少する。したがって、大地に固定されている炭素量を減らすことになり、大気中の二酸化炭素濃度を上昇させる結果となる。

図4.高齢林の意義

図4.高齢林の意義

速度と量の関係を図4.に示す。1年あたりの二酸化炭素吸収量は若い森林の方が高齢林より多い。その効果は大気中の炭素量(二酸化炭素濃度)を減少させる速度が速くなるということであり、いくら減らせるかという量に関しては蓄積量の多い高齢林には及ばない

B. 森林を間伐する

森林の間伐とは、面積あたりの葉量を減らすことである。図3.の曲線Aの左にあるピークに近い位置から左下に戻すことにあたる。当然、総蓄積量と年間成長量の両方が減少する。「成長が速くなる」ことは決してない。増えるのは、残された個体の成長量林分成長速度の増加率である。

造林学の教科書に書いてあるように、間伐とは林分全体の成長量をより少ない個体数に再配分して、残した個体の成長量を増やす手段である。それは、林分全体の成長量とのトレードオフでもある。だから、バイオマス生産のための森林施業では間伐を行わない。

C. 天然林を人工林に転換する

森林の樹種別炭素吸収量

表1.森林の樹種別炭素吸収量

ここに示した表が独り歩きして、広葉樹林よりヒノキ林が、ヒノキ林よりスギ林の方が炭素吸収量が多いと誤解されている。同じ場所で、樹種を変えても、閉鎖林分であれば、バイオマス生産量はほぼ一定であるというのが、造林学、植物生態学の常識である。

表1.に関して、数値そのものは間違いではない。その根拠となった数値そのものは正しい。我が国の森林の林齢別の平均的な林分材積を用いて、1ha当たりの炭素吸収(固定)量を計算すると表の数値が得られる。ただ、この表の見出しが誤解を生む。表の注釈に書いてあるように、「炭素吸収量は、同じ樹種であっても地域、立地環境等の要因により異なり、本表の値はあくまでも平均的な値」という事実を忘れてはならない。

誤解を生じない表現に直すと以下のようになる。

森林の立地別炭素吸収量

表2.森林の立地別炭素吸収量

少し古い造林学の教科書を紐解くと、適地・適木の例示として、山腹斜面の上から、アカマツ、ヒノキ、スギを配置した図が示されている。土壌が厚く、養分・水分に富んだ斜面下部にはスギを植え、その上部にはヒノキ、ヒノキも育ちにくいやせ地にはアカマツを、投資効果が見込めない場所は広葉樹(自然林)のまま放置するのが原則。

  • 全国平均の生産性は
    スギ林 > ヒノキ林 > 広葉樹林
  • 材積生産量は材の容積密度(比重)に反比例
    スギ > ヒノキ > 多くの広葉樹
  • 乾物(重量)生産量は立地(地位)による
    スギ = ヒノキ = 多くの広葉樹
  • 地位の高い場所にスギを植え、 最も地位が低い場所には植林しない
同一立地のスダジイ林とヒノキ林の生産性

図5.同一立地のスダジイ林とヒノキ林の生産性

図5は、ほぼ同一の立地条件下に隣接して成林したヒノキ人工林、スダジイ自然林、中間の混交林の測定結果である。

  • 材積生産を比較すると、ヒノキ林の総材積はスダジイ林の約1.4倍になる。ヒノキの方が材の容積密度が小さいためである。これは、木材生産のために針葉樹を植林する理由でもある。
  • 幹の乾燥重量で比較するとスダジイ林の方が多く、ヒノキ林の約1.09倍になる。容積密度の当てはめ誤差を考慮すると、差が無いというべきだろう。あるいは、樹種間競争の結果として生き残る樹種の生産性が最も高いという、当然の結果かもしれない。

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引用した図表
図3  堤利夫(編):森林生態学、p.79 図3.26、朝倉書店、1989.
図4 垰田宏:森林生態系と森林管理、p.31 図2-19、日本森林技術協会、2012.
図5 垰田宏:第4章 植生管理による炭素貯留方策、p.94 図4-1-4、藤森隆郎(監)陸上生態系による温暖化防止戦略、博友社、2000.
表1 (独)森林総合研究所 温暖化対応推進拠点 、森林による炭素吸収量をどのように捉えるか(http://www.ffpri.affrc.go.jp/research/dept/22climate/kyuushuuryou/documents/page1-4-per-year.pdf)